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O2Oの強い味方「LINE@」の始め方と活用方法
こんにちは。With 営業担当の車(シャ)です。
これまでO2Oといえば、店舗と顧客との関係性は(語弊を恐れず言えば)一方通行の発信で広く、たくさんの人に情報を届けることで十分な信頼が保たれていました。
O2Oとは
店舗型経営に携わる方であればご存知の方ばかりだと思いますが。
O2O(Online 2 Offline)とは、オンラインでのユーザー行動を実店舗(オフライン)での集客や購買行動につなげたり、オフラインで集客した後、引き続きオンラインでの購買に繋げるといったオフライン・オンラインの異なるチャネル間を連携させた施策のことを指します。
しかし、デジタルの進歩が進むにつれて様々な情報を簡単に入手することができる現在。
これからは、店舗と顧客が良好な関係性を気づくために「届けたい情報」「ほしい必要」をマッチさせる【双方向コミュニケーション】が求められていると強く感じています。
今回は、双方向といえばの代名詞でもある「LINE@」について
- 「LINE@」ってめちゃくちゃ高いんでしょ?
- 「LINE@」やら、「えす・えぬ・えす」「いんすた映え」色々聞くけど、よく分からん!
- とりあえず始めてみたけど、完全に手探り状態・・・。
- そもそも「LINE@」の登録者数が伸びないので、もはや意味がない活動だと思っている。
そういった疑問や、悩みを持たれている人が、県内の企業・店舗様でもまだまだいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、初歩的な始め方のお話から、試してみていただくと良さげな活用方法について簡単にご紹介したいと思います。
(ちなみに、LINE@導入に「あれ、高いでしょ?」のイメージをお持ちの方が結構多いですが、数百万円の費用のは昔の話で、現在は無料で使えるようになっています!)
LINE@や、ネット広告といった新たな広報ツールのビジネス導入が進む背景
若年層を中心に、テレビ離れやチラシ離れに接触しない消費者が増え続けていることが大きな要因です。
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 (メディア定点調査2017)の調べでは、若年層を中心にスマートフォン/携帯電話の利用時間が増加。10代~20代では他メディアの接触時間を 上回っています。
出典:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 「メディア定点調査2017」 http://mekanken.com/mediasurveys/
こうした変化は、都心部だけでなく、地方でも同様に変化が起こっています。
LINEユーザーだけで見ても、属性(性別・年齢・職業) 男女幅広い年代から支持されており、特に購買力のある25歳~50歳以上のユーザーが約7割以上を占めています。
調査機関:マクロミル社・インターネット調査(2018年1月実施/全国15~69歳のLINEユーザーを対象/サンプル数2,060)
「LINE@」は、なにができるの?
既に導入されている方はご存知かと思いますが、LINE@とは、ビジネスに活用できるLINEアカウントであり、リピーターを獲得し、ファン化することに適したツールです。
ざっくり特徴や機能を並べると、
①メッセージ機能:ファン化したお客様に対して、一斉に新商品やセール情報、クーポンやアンケートなどを通知することが可能
②自動応答機能:特定のキーワード入力に対して、自動でキーワードに応じた応答(例:資料請求ページのURLを回答)が可能
③1:1トーク:お客様が日常的に使うLINEアプリから、気軽に問い合わせや予約が可能
④クーポン・イベント作成:独自に作成しようとすると、数万〜数十万円の費用が必要になる便利ツールを基本機能で無料で利用可能
⑤分析:登録されたお客様の年齢や、性別、居住地などの分析が可能(※プロプラン)
といった、オフライン(店舗)への誘導に役立つ様々な機能が盛りだくさん、かつ無料に利用することができる優れものです。
(上記に並べた特徴や機能は、一部を抜粋してご紹介しています)
なお、LINE@は、店舗型に強いメリットがありますが、店舗型でなくともお客様との関係性を築くことを図れるツールになっており、BtoB企業様でも様々、有効的に導入されているケースがあります。
まだ始められていない方は是非、御社のビジネスで活用方法がないか今一度、模索してみていただくと良いかと思います。
(「なかなか目覚めないけど、なにか・・・なにか可能性が眠っている気がする・・・」と頭を抱える方がいらっしゃいましたら弊社の観点から所感を述べさせていただきますのでお気軽にご相談ください。※必ず何かが目覚める保証は致しかねますので何卒ご了承ください^^;)
LINE@の基本的なこと
LINE@には、大きく分けて2種類あります。
弊社にご相談いただく企業様でも、プライベートで使われている「LINE(@が付かない)」と混在される方がいらっしゃいます。
すごく乱暴に言ってしまえば「LINE」がプライベート。「LINE@」がビジネス用に作られたものですね。
ポイント①
漠然と「みんなに届けたい!」は失敗する
活用のポイントとして一番大事なことは、LINE@を始められる前に
- 御社に対してなに(どういった情報)を期待されていて、
- どういった(年齢や性別、趣向)のターゲット層のお客様に情報を届けたいか。
をしっかりを考えて、アカウントを作られることをお奨めします。
企業のブランド名や商品名に、一定の認知がされている企業様であれば、LINE@アカウントを発行するだけで、ある程度の登録者数はすぐに集まると思います。
が、集まった登録者の中には、様々なニーズをもって登録してくれていることが予想されます。
(例えば、ジュエリーの販売店であると仮定した場合)
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男性(若年層)→ プロポーズしたいから「婚約指輪」のお奨めや人気の商品、プロポーズに役立つ情報がほしい
男性(中年層) → 女性にプレゼントするジュエリーの情報がほしい
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女性(若年層) → プロポーズされたから「結婚指輪」のお奨めや人気の商品の情報がほしい
女性(中年層) → 普段づかいするジュエリーの情報がほしい
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そういった場合は、すべてのニーズに対して個別に情報発信するのは非常に大変です。
- ニーズ毎にアカウントを作る前提とする
- まずは1つのニーズに注力
されることをお奨めします。
LINE@をお気に入り登録してくれるお客様は、なにかしらご自身に役立つ、利をもたらす情報があれば登録してくれます。
「登録のしやすさ」が強みである反面、「登録解除のしやすさ」があります。
アカウントを発行するタイミングから整理されておくと、利用者にとって期待されていない情報を最小限に抑えられるような運用がとても楽にスムーズになるのではないでしょうか。
ポイント②
「LINE@できました!」だけでは広がらない
LINE@を発行されると、必ずされることは「LINE@できました!」を店内POPや、チラシなどの紙媒体、TVCMなどの枠内で紹介するなど、ではないでしょうか。
既に自社サービスのロイヤルユーザーであれば、「できた」という事実だけで友だち登録してくれるハードルの低さが売りのLINE@です。
しかし、消費者は複数の選択肢を持っており、あらゆる企業や店舗の様々なLINE@アカウントが存在します。
「できた」という事実だけでなかなか友だち登録を行ってくれず、登録者数が頭打ちになった企業さまも少なくないのではないでしょうか。
- 登録していただくことで、得られるメリットをできる限り具体的に提示してあげる(店内POPや、チラシ、TVCMでも同様)
- イベントや、キャンペーンを訴求する施策と、併せて「こういった情報を、LINE@で発信しています!」を抱き合わせて伝える
といったことが、ファンユーザーの方々がLINE@を登録する理由付けとなり、きっと登録者数にも変化が現れるのではないかと思います。
さいごに
前述の他にも、並べるとキリがないほど多くのポイントがありますが、総じて言えることは
「双方向コミュニケーション(デジタルを通じてお互いのメリットを探り、対話する)」が非常に重要なポイントであると私は考えています。
Withでは、Webサイト制作/インターネット広告の活用だけでなく、
・LINE@の導入についてアドバイス(※お電話、メールにて回答)
・現状のアカウントを分析、より効果的な活用方法や、登録者を増やす施策をご提案
・投稿ネタや、写真/イラスト等の素材準備、投稿内容への校閲といったアカウント運用のアドバイスや、サポート
なども承っていますのでお気軽にご相談ください。
O2O施策に取り組まれる企業・店舗さまにとって少しでもご参考になれば、大変嬉しく思います。